【第一部】
「“原則出社”に戻したのは正解だったのか？」 いま見極める、オフィス回帰の功罪

有名企業が相次いでリモートワークからオフィス勤務に切り替え始めたこともあり、あらためて「オフィス回帰の是非」に注目が集まっている。リモートワークの利便性を評価した上で出社日を設けるなどリモートワークの併用を推奨する企業もあれば、リモートワークを廃止して「原則出社」に戻す企業もあり、いま「働き方の揺り戻し」をどう捉えるべきなのか――悩む経営層は少なくない。しかし、表面的なトレンドに左右されて漠然とオフィス回帰を進めるのは早計だ。効率化、生産性の向上、コラボレーション創出、企業はさまざまな成果を生み出す最善の策を考え続け、最適解を導き出す必要がある。いま求められる働き方、オフィスの在り方とは？有識者と考える。

【第二部】
従業員エンゲージメントを高め、ビジネスを前進させる職場環境とは 「はかどるオフィス」を再定義する

リモートワークは、日本企業にさまざま気付きを与えた。1つは「働く場所に関係なく生産性は高められる」こと。もう1つは、新しいアイデア創出などイノベーションを起こすには「対面によるコミュニケーションが重要」だということだ。人間関係や組織文化の希薄化を防ぐのに、オフィス回帰が有効であるのは間違いない。しかし、従業員感情に配慮せずただ「コロナ禍前に戻す」のは、人材定着面に悪影響を与える可能性が高い。従業員エンゲージメントを高めつつ出社するメリットを最大限に生かすにはどうすればいいのか。戦略的なオフィス回帰の要件と具体像を探る。

株式会社クロスリバー
代表取締役
越川 慎司 氏 マイクロソフト業務執行役員を経て、2017年に株式会社クロスリバーを創業。メンバー全員が週休3日制と複業（専業禁止）の働き方を実践しながら、これまでに800社以上のDXを支援。また、年間200件を超えるオンラインDX講座を提供し受講者満足度は平均98％。

KDDI まとめてオフィス株式会社
取締役 営業推進本部長
田中 得傑 氏 1997年4月に国際電信電話株式会社（KDD）へ入社。法人向け通信サービスの企画・戦略立案および推進を担当。
2018年4月よりKDDI まとめてオフィス株式会社に出向、主に中堅・中小企業を担当する営業部門の部長として現場にて従事。
2023年4月より同社の取締役 営業推進本部長に就任、全国の営業企画・推進・デジタルマーケティングを統括し、現在に至る。

【モデレーター】
アイティメディア株式会社 DX編集統括部 統括編集長
内野 宏信